５歳の娘と２歳の息子を子育てしながら、少しでも金銭的に余裕のある生活ができるように勉強中の専業主婦です。
最近銀行に行くと、毎回のように投資信託を進められるのですが、進められる投資信託が手数料が高いのばかりという。。
なんでわざわざ金融庁がつみたてNISAでおススメ投資信託を指定しているのに、その他の投資信託の純資産総額（簡単にいうと、みんなが買っている投資信託）が高いのかと思っていましたが、
全てそうだとは思いませんが、対面で勧められるのは金融機関側が手数料をたくさんとれる商品なんですね、きっと。
もちろん、手数料が高い商品のもいい商品はありますが、投資の基本は余計な手数料は払わずに、そしてリスクをなるべく減らすことです。
というわけで今日は投資信託とは何？ということについて記載していきたいとおもいます。
投資信託とは
投資信託は株や債券のお弁当パックみたいなものです。
別名ファンドともいいます。
自分でひとつひとつの商品を購入するのではなく、運用のプロにお金を預けて運用を任せる商品です。
投資信託には大きく分けて２つの種類があって、１つが「パッシブファンド」、もう１つが「アクティブファンド」です。
順に説明していきます。
パッシブファンド
パッシブファンドは別名インデックスファンドともいって、ベンチマークいう運用のターゲットにしている指標と連動した運用成果を目指す商品です。
国内株式では日経平均株価、TOPIX等が代表的なベンチマークです。
たとえば「ニッセイ日経225インデックスファンド」という投資信託があるのですが、この商品は日経平均株価に採用されている銘柄に投資を行うことで、日経平均株価の動きに連動した投資成果を上げることを目指しています。
全てのパッシブファンドが何らかのベンチマークに連動するよう商品設計されているので、ベンチマークが成長すれば利益が出て、ベンチマークが停滞すれば、利益が出ません。
また、先ほどの例でいうと、日経平均株価は225社から構成されているので、「ニッセイ日経225インデックスファンド」に投資すれば、これだけで225社に分散投資したのと同じ効果があります。
つまり、225社のうちの1社が倒産したとしても、ダメージは限定的ということです。
逆にいうと利益も限定的で短期間で２倍や３倍になる商品ではありません。
また、あらかじめ決まっている指数に組み込まれている株式等を購入するため、手数料が低めに設定されているのもパッシブファンドの特徴です。
アクティブファンド
次にアクティブファンドについてです。
アクティブファンドはベンチマークを上回る成果を目指す商品です。
パッシブファンドがあらかじめ決まっているベンチマークに組み込まれている株式等を購入するのに対し、
アクティブファンドでは運用会社が独自の調査を行い、株式等を購入していきます。
独自の調査を行う分、手間がかかるので、手数料が高めに設定されていることが多いです。
しかし、その分、運用のプロが手間をかけて調査を行っているため、大きなリターンを上げられる可能性もあります。
アクティブファンドごとに運用方針が多種多様なので、自分のイメージに近いかどうか、購入する前によく確認することが大切です。
つみたてNISA対象商品とは
さて、ここまでパッシブファンドとインデックスファンドについて説明してきましたが、この２つはどちらが良いとか悪いということはありません。
自分の戦略にあったファンドを購入すれば大丈夫です。
それよりも問題はこれから説明する手数料です。
投資信託を購入する際には３つの手数料があります。
１つが「販売手数料」、２つめが「信託報酬」、３つめが「信託財産留保額」です。
順に説明します。
販売手数料
販売手数料はその名のとおり、投資信託を購入する際にかかる手数料です。
同じ商品でも金融機関によって販売手数料は違います。
ネット証券等の方が人件費がかからない分、安くなっていることが多いです。
信託報酬
信託報酬は投資信託を運用してもらうための運用費です。
投資信託を保有している間はずっと払い続ける必要があります。
金融機関ごとに手数料が異なることはありません。
一般にパッシブファンドよりもアクティブファンドの方が信託報酬が高いことが多いです。
手間をかけて調査してもらっている分ですね。
信託財産留保額
投資信託を換金する際に必要な費用です。
この費用は販売会社や運用会社の利益になるものではなく、投資信託に残すお金です。
つまり、みんなでお金を出し合って運用しているものを１人が辞めてしまったら、その１人が換金した分、株等を売却する必要があるのでその売却手数料です。
株式等を売買する際の売買手数料と同じようなものです。
このように手数料には種類があって、ファンドごと、金融機関毎に大きな差があるので、よく吟味して購入しないと、同じ商品なのに手数料を多く払ってしまったり、とんでもなく手数料が高い、高リスク商品を買ってしまうことになりかねません。
そこで参考になるのが、金融庁が発表しているつみたてNISA対象商品です。
金融庁のつみたてNISA特設サイトで確認できます。
つみたてNISAはもともと少額からの長期・つみたて・分散投資を支援するための非課税制度です。
つまり、「手数料が低くて、運用が安定している商品」が選ばれているんです。
つみたてNISAでは運用期間が最大20年なので、高リスクだったり、手数料が高すぎる商品は長期投資に合わず、選ばれていません。
なので、どんな投資信託がいいか迷って場合は、つみたてNISA対象商品から選ぶことでリスクを減らすことができます。
参考までにつみたてNISA対象商品は、販売手数料・信託財産留保額がなく、パッシブファンドであれば信託報酬0.75%以下、アクティブファンドであれば信託報酬1.5%以下の商品が選ばれています。
まとめ
投資信託について説明しました。
よく銀行などで進められる投資信託は手数料が高いと感じています。
投資信託の手数料は販売手数料、信託報酬（運用費用）、信託財産留保額（売却費用）がありますが、投資信託毎に様々です。
金融庁のつみたてNISA特設サイトで発表されているつみたてNISA対象商品は、手数料が低い商品が選ばれているので、どの投資信託を購入するか迷ったらここから選ぶことをおススメします。
今回の記事がすこしでも役にたてば幸いです。
それではっ！
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