DtoCって何？従来型のビジネスモデルが淘汰される可能性。

本日は最近耳にする機会も多いDtoCについて調べてみました。

DtoCとは何なのか？DtoCが広がるとどうなってしまうのか考えていきます。

DtoCとは

DtoCは「Direct to Consumer」の略で、メーカーから中間業者を通さず、消費者に直接商品を提供するビジネスモデルです。

近年急速に市場規模が拡大しているビジネスモデルで、自社でECサイトを運営して消費者へ商品を販売するのが特徴です。

似たようなビジネスモデルに、BtoC（Bisiness to Consumer）やSPA（Speciality store retailer of Prevate label Apparel）がありますが、それらとはまた違う仕組みです。

BtoCは企業と消費者の取引きを表すもので、スーパーやコンビニ等が良い例です。これらの小売店は自社で消費を製造しているのでなく、メーカーや卸売業者などから商品を仕入れて販売しています。自社の商品でない点でDtoCとは明確な違いがあります。

SPAは商品の企画・製造から販売まで一貫して行うビジネスモデルで、日本語では製造小売業といいます。ファーストリテイリング（ユニクロ等を運営）やニトリが代表的な企業です。

これらのビジネスモデルとDtoCの明確な違いは実店舗で販売しているかどうかです。

つまり、ファーストリテイリングやニトリは自社ECサイトも存在するため、SPAもDtoCもどちらのビジネスモデルも採用していると言えます。

DtoCの最大のメリットは顧客との関係が近くなることです。

つまり、顧客側からみれば、商品のことを最もよく知るメーカーから、直接プロモーションを受けることができ、アフターサービス等の面でもトラブルになりにくいといったメリットがあります。

メーカー側でも、EＣサイト上のデータの蓄積をマーケティングに活用したり、SNS上で顧客と直接コミュニケーションを図ることで、顧客ニーズを細かく汲み取り、商品の改良や新商品の開発に生かすことができるといったメリットがあります。

また、中間マージンがかからないことから、従来よりも高品質なものを安価で提供することが可能になります。

DtoCのデメリットとしては、何よりもコストがかかることです。ECサイトの立ち上げから運営等、自社で集客・Webマーケティングを行うとなると、新たに人材を採用したり、専門業者に外注するといったことになります。

また、それ以外にも商品受注から発送までの業務や、在庫の管理等、多くの業務が発生するため多くのコストがかかります。

楽天市場やAmazon等のECサイトで販売しなくなることで、企業は価格競争に巻き込まれなくなります。

今まで中間マージンがかかっていたのが、かからなくなるので企業の利益向上に大きな効果が期待できます。

自社でECサイトを１から立ち上げるの難しい場合は、他社に委託することも考えられるので、SIerや、物流、マーケティング支援等を行う企業にも仕事が回ってきそうです。

近年急速に拡大しているDtoCビジネスについて調べてみました。

すごく簡単に言うと、実店舗のないメーカーの直販売サイトです。

中間コストがかからない分、メーカーにとっても、顧客にとってもより良い商品をより安く購入することができるようになります。

ただし、自社での販売サイトの構築には、専門の人材や膨大なコストがかかることも考えられるため、導入すれば成功するわけではありません。

とはいえ、DtoCビジネスが広がれば、メーカーにとっても消費者にとってもメリットが大きそうです。

逆にメーカーと消費者の間で商売を行う、中間業者にとっては苦しい展開になりそうです。

導入には新たな人材の確保やコストの増大が考えられるので、DtoCビジネスを導入している企業とともに、周辺ビジネスを行う企業のチェックも積極的に行っていきたいですね。